災害の種類と対応策
災害は私たちの生活に突如として訪れ、日常を一変させることがあります。
しかし、災害にはさまざまな種類があり、その原因や影響も異なります。
このブログでは、災害の種類やその起源、影響、そして対応策について詳しく解説します。
災害の種類と対応策
災害は大きく分けて、自然災害と人為災害の2つに分類されます。
- 自然災害：地震、台風、洪水、火山噴火などがあり
- 人為災害：工場の爆発、交通事故、放射能漏れなど
自然災害は、自然の力によって引き起こされる災害です。
人為災害は、人間の活動やミスによって引き起こされる災害です。
私たちが認識している災害のほとんどは自然災害と捉えています。
工場の爆発や放射能漏れは事故というイメージなのですが、実はこれも災害（人為災害）にあたります。
※人為災害のよみがなは「じんいさいがい」です
災害は頻繁に起こらないのでは？
日常生活の中で災害といえば、テレビでは見るもの自分ごとではない感じがあります。
「そんなに頻度に起こらないのでは」と。
しかし、災害の発生頻度を調べると、日本では災害発生頻度がとても多いことがわかります。
地震帯に位置する地域やでは震度0や1などが頻繁に起こり、台風の通り道となる地域では、台風シーズンでは直撃にならないにせよ水害の危険性が高いのです。
具体的にはなデータを調べました。
地震災害の頻度
2022年中に発生した地震、震度１以上を観測した地震が195回 （震度６弱：１回、震度５強：１回、震度４：６ 回、震度３：18回、震度２：39回、震度１：130 回）発生しています。
このデータ出典は 気象庁の令和４年（2022 年）の地震活動について のPDFです。
台風災害の発生頻度
2022年中では23回、気象庁のサイトをみるとおおよそ20回以上発生しており、多いときで29回も発生しています。
![台風の発生数[協定世界時基準]（2022年までの確定値と2023年の速報値）](https://bousai-jp.com/wp-content/uploads/2023/11/2023-11-28-9.37.25.png)
出典：台風の発生数[協定世界時基準]（2022年までの確定値と2023年の速報値）
自然災害でもこれだけあるのですから、小さな災害や事故も含めると、実は日常的にさまざまなリスクに私たちはさらされていることになります。
局地的な豪雨による浸水や、交通事故、火災などは、突然の出来事として私たちの生活に影響を及ぼすことがあります。
さらに、大きな災害が発生した際の影響は甚大であり、一度の災害で長期間にわたる復旧作業や生活の再建が必要となることも少なくありません。
人為災害について、データを探しましたがまとめて集計をしている公共サイトがありませんでしたので、割愛させていただきます。
自然災害と人為災害の異なる起源と影響
自然災害は、地球の気象や地質の変動によって引き起こされるものであり、その発生を予測することは難しい場合が多いと言われています。
あれ？台風も地震も予想あるよね？ となるわけですが…
天気予報では台風の接近や地震予報
IT化やAIが進んだことにより、一部の自然災害についてはある程度の予測が可能となっているようです。
台風予報
人工衛星やレーダー技術の進化により、台風の進行方向や強さを予測することができるようになりました。
これにより、台風の接近や通過時期、影響範囲などを事前に知ることができ、ある程度適切な対策を取ることが可能となっています。
地震予想
地震の発生そのものを正確に予測することは難しいですが、地震活動の活発な地域や、大きな地震が発生する可能性がある地域を特定することはできます。
日本では「緊急地震速報」が導入されており、地震の発生直後に揺れが到達する前に警告を発するようになりましたね。あの「緊急地震速報」すごいなーと思うのが、スマホーでアラートが鳴るとその後、本当に揺れるんです。被害の軽減を図っているとは言われていますが、大地震の場合、アラートがなっても避難する時間がないので、まだまだ被害軽減にはつながっていなのでは？ と個人的には思います。
洪水警報
河川の水位や雨量をモニタリングすることで、洪水のリスクを予測することができます。（一般的）
私が暮らす横浜市西区では、平成に横浜駅前で洪水が発生してから、河川の水位警報が始まりました。
また、インターネットのお陰で関わる河川の水位のモニタリングも可能ですので。
集中豪雨などの際には、避難勧告が発令の前に避難準備ができるようになりました。
ある程度の予想は可能になっても、災害は予期せぬ事態。
100%の正確さを持って予測することはまだまだ難しいのが現状です。特に、地震や突発的な豪雨など、短時間での予測が難しい災害も多く存在しています。
予測技術を頼りにするだけでなく、日常的な備えや対策は必要ですよね。
人為災害は
これに対して、人為災害は、人間の技術や活動に起因するものであり、予防や対策が可能な場合があります。
人為災害については、自然災害より細分化されておりますので、調査をしこのブログでわかりやすく伝えてまいりますので、今しばらくお時間をください。
しかし、どちらの災害も、その影響は甚大であり、人々の生活や経済、環境に深刻なダメージを与えることがあります。
災害に対する危機管理能力を高める
災害が発生した際、迅速かつ適切な対応が求められます。そのため、社会全体としての危機管理能力を高めることが必要と言われています。
危機管理能力には、災害に備えたインフラの整備、避難訓練の実施、情報の共有などが含まれています。
また、私たち個人としても、日常生活での備えや知識の習得が重要です。
これにより、災害時の混乱やパニックを最小限に抑え、安全に避難することができます。
災害の備えや知識についてはこのサイトで随時まとめてまいりますのでご期待ください！
災害に対する危機管理能力を高めるためには
災害に対する危機管理能力を高めるための項目を整理いたしました。
教育と訓練
定期的な災害訓練や避難訓練を実施し、市民や企業、公共機関のスタッフに正しい避難方法や初期対応を教育する。
避難訓練は特に効果的と言われていますが実施率は少ないとの結果もでています。（公的調査結果ではないため紹介は避けます）
情報共有:
災害情報をリアルタイムで共有するシステムの構築。ここには緊急地震速報や気象情報、洪水情報などが含まれています。
いまはどこの自治体もリアルタイムの情報を発信しているため、災害情報は必ずチェックをするといいでしょう。、最近ではXのアカウントでお知らせを流したり、Youtubeライブなどによるリアルタイム動画で確認することも可能となっています。
インフラの整備
耐震性や耐洪性を高めた建築物の普及、堤防や避難所の整備、通信インフラの強化などが含まれています。
最近は通信インフラの強化が特に重要と言われており、皆さんが利用しているLINEは東日本大震災の通信インフラ障害がヒントになる生まれたサービスと言われています。
震災をきっかけに誕生したLINEならではの、災害時や緊急時等における取り組み | LINE Corporation | CSR活動レポート
地域コミュニティの強化:
地域住民同士での情報共有や助け合いのネットワークを構築するといいと言われています。
地域ごとに災害の特性やリスクが異なるため、それぞれにあった避難計画の策定が大切です。
都会はお隣通しが疎遠になりがちですが、災害が多い日本だからこそ、地域ぐるみで災害や避難対策が必要です。
事前の計画
企業や公共機関は、災害発生時の対応計画を事前に策定することが必要といわれています。この計画には、従業員の安全確保や業務継続計画（BCP）などが含まれており、企業によってはは経営計画の中にも踏まれている計画項目です。
技術の活用
最新のIT技術であるIoTやAIを活用して、災害の予測や被害の最小化を図るようにすることも大切。
横浜では、センサー技術を利用して河川の水位をモニタリングし、洪水のリスクを早期に察知し避難勧告をスマートフォンまたは川沿いのスピーカーから発信をしています。
意識の啓発:
各種メディアや教育機関を通じて、災害への意識や備えの重要性を啓発するキャンペーンや教育プログラムの実施することが必要です。
文科省では学校の危機管理マニュアル作成の手引を作成し自然災害、人為災害に備えています。
60ページからなるPDFには危機管理について事細かに説明されています。
災害への危機管理は、ここまで細かくなっています。
個別の危機管理を理解し、自分たちのできることこから危機管理をすすめることで社会全体としての危機管理能力を向上させることができると思います。
災害の多様性とその対応策
災害はその種類や規模、発生地域によって異なるため、一律の対応策では十分な効果を期待することは難しいです。
そのため、災害の特性やリスクを正確に把握し、それに応じた対応策を策定することが重要です。また、災害に備えるための教育や啓発活動を積極的に行い、社会全体での危機意識の醸成を図ることも大切です。
災害は予測が難しく、その影響は計り知れないものがあります。
しかし、適切な知識と対策を持つことで、そのリスクを最小限に抑えることができます！
私たち一人一人が、災害に備える意識を持ち、日常生活での備えを心がけることが、真の安全を実現するための第一歩となります。
このブログをご覧いただきありがとうございます。
災害は季節関係なく発生することもあります。皆さんの生活の参考になれば幸いです。
